前回のエントリー(日本のメディアが黙殺したアメリカの「共産主義犠牲者の国民的記念日」とは?)の続きで、動画の覚え書きです。
【Front Japan 桜】ハリウッドの反トランプは親中国共産党!? / 「蛍の光」とセンタ ー試験問題 / 北方領土問題、何かが動く?[桜H31/1/23]
キャスター:河添恵子・saya
アメリカの俳優や歌手といったスターは政治的主張を露わにすることは少なくないのですが、ロバート・デ・ニーロ氏もトランプ大統領を悪し様に罵っているようです。
下は、番組の中で河添氏が紹介していたウィメンズ・マーチという反トランプデモ。これに参加している女優も多いとか。
恐らく、こうした中にはかなりの割合で、DUPES(知らず知らずにお先棒を担がされる間抜け)も多いのでしょうが。(下の画像は1月29日の江崎道朗出演回のキャプチャ。ハンフリー・ボガートやチャップリンといったスターの顔も並んでいます。指で指しているのがローレン・バコール。)
こうした、ハリウッドのトランプ叩きは1950年代に吹き荒れた「赤狩り」をルーツとする怨念のようなもの、と河添氏は仰っていました。
先日(1月29日)の虎ノ門ニュースで江崎道朗氏も触れていましたが、ハリウッドに1950年代にマッカーシズム、つまり「赤狩り」の嵐が吹き荒れました。
マッカーシズム【McCarthyism】
アメリカ共和党上院議員マッカーシー(Joseph
McCarthy1908~1957)の行なった反共を名目とする政敵攻撃とその手法。マッカーシーは、1950年2月、国務省内の「赤色分子」200名余の追放要求を皮切りに、「赤狩り」によって冷戦体制に批判的な人々を多数指弾し、失脚させたが、54年12月上院の問責決議によって失脚。→赤狩り
広辞苑 第六版 (C)2008 株式会社岩波書店
上の説明の通り、赤狩りは演劇界に限ったものではありませんが、元々、ハリウッドは元々ユダヤ系のリベラル左派、つまりソ連共産党の影響が強いところだったということです。
時は33代大統領のトルーマン(1945~1953)の時代。
このような強硬な手法を採らなくてはならないほどアメリカ国内で共産主義者の弾圧が行われたのは、その1代前の大統領がルーズヴェルトだということで理解できるかと思います。共産主義者、あるいは、共産主義的思想を持ったディープステートによる赤化が進んでいたからです。
ちなみに、藤井厳喜氏によると、ハリウッドの赤狩りには、後に第40代大統領になるレーガン(1981~1989)氏が手を貸したと言われているそうです。
俳優には恵まれない人達も多いので、レーガン氏もルーズヴェルトを支持し、演劇界の労働組合の委員長をしていたそうですが、労働組合活動の裏に共産主義者がいるということに気づいて保守派に転向したとのことです。(『太平洋戦争の大嘘』より)
以下、ご参考までに(“赤い”岩波『広辞苑』の説明ですが)前述の各大統領の説明を引用しておきます。
ルーズヴェルト【Franklin Delano Roosevelt】
アメリカ合衆国第32代大統領(1933~1945)。T.ルーズヴェルトの遠戚。民主党選出。ニュー‐ディール政策で大恐慌に対処。第二次大戦には連合国の戦争指導と戦後の国際平和機構設立に努力、終戦を目前にして急逝。同国で唯一、4選された大統領。夫人のエリノア(Eleanor
R.1884~1962)は社会運動家として活躍。(1882~1945)→四つの自由
─
トルーマン【Harry S.Truman】
アメリカ合衆国第33代大統領(1945~1953)。民主党出身。F.ルーズヴェルトの急死で副大統領から大統領に就任。第二次大戦終結および戦後処理を担当。(1884~1972)
→トルーマン‐ドクトリン【Truman Doctrine】
レーガン【Ronald W. Reagan】
アメリカ合衆国の第40代大統領(1981~1989)。共和党出身。もと映画俳優・カリフォルニア州知事。小さな政府と軍備増強を主張、また冷戦終結に関与。(1911~2004)
広辞苑 第六版 (C)2008 株式会社岩波書店
下は番組の中で河添氏が示したフリップの内容を書き取ったもの。
ハリウッドの怨念
1949年9月、アメリカ下院非米活動委員会(かいんひべいかつどういいんかい、The House Committee on Un-American Activities、HUAC)は、映画産業への共産主義の浸透、すなわち、ハリウッドを対象とする“赤狩り”を始めた。1938年に設立したHUACは、ナチス的右翼の監視を目的としてきたが、第2次世界大戦後に米ソ冷戦が始まると、真逆の赤狩りを主任務に据えた。
共産党スパイ嫌疑にまつわる重要案件を扱う若き検事(補佐) ロイ・マーカス・コーン の勇猛果敢な“働き”は、防諜活動を推進していた 連邦捜査局(FBI)のジョン・エドガー・フーヴァー長官の目に留まる。
後に上院政府活動委員会常設調査小委員会(PSI)の委員長となる共和党のジョセフ・マッカーシー上院議員に、フーヴァー長官はコーン検事補佐を紹介し推薦。FBIも、「共産党員はソ連のエージェント」、「親ソ知識人の背景にソ連の影」、すなわち、「アメリカ共産党員は組織的にソ連のスパイ活動の一翼を担っている」との仮説で捜査を進めていた。
1950年2月、 マッカーシー上院議員 が、共産主義者のスパイが政府機関に潜入し、枢要なポストを占めている」、「国務省内に57人の共産主義者がいる」などと告発。広範囲な調査で、政府高官や陸軍関係者、学者、言論人、ハリウッドの俳優や映画監督等が次々と、「共産主義者/ソ連のスパイ」もしくは「その協力者」として糾弾されていった。
摘発者には、フランクリン・ルーズベルト大統領の特別顧問や国務長官補佐、カナダの外交官などもいた。戦前からハリウッドの大スターだったチャップリンも、1952年に国外追放命令を受けた。
マッカーシーが指揮する共産主義者の告発は、マッカーシズム と恐れられる。主任補佐官のコーンによる容疑者に対する自白の強要や協力者の告発、密告の強要、偽証や歪曲など、その強引な手法が反感を買うことになった。
ここに名前が挙げられたロイ・マーカス・コーンは後に弁護士に転身し、トランプ大統領はその顧客の一人で、そのため、彼がトランプを育てた、と言われているのだそうです。
(と、ここまで書いて、コーンについて調べたら、河添氏の論文が見つかったので、このページ末に引用しておきます。)
後ほど引用する河添氏の論文に詳しいので、ここでは簡単に書きますが、ここ10年くらい中国の資本が入り込み、ハリウッドは中国共産党のプロパガンダの手段とされています。
ここで、河添氏は、昨年10月4日にペンス副大統領が行った演説(Remarks by Vice President Pence on the Administration’s Policy Toward China)に言及します。
トランプ政権の中国政策に関する演説ですが、ここではハリウッドについて言及した部分のみを引用します。(訳文を掲載しているサイトも一緒に見つかったので、訳はそこからお借りしました。海外ニュース翻訳情報局:【ペンス副大統領演説:全文翻訳】「中国は米国の民主主義に介入している」:ハドソン研究所にて)
And Beijing routinely demands that Hollywood portray China in a strictly positive light. It punishes studios and producers that don’t. Beijing’s censors are quick to edit or outlaw movies that criticize China, even in minor ways. For the movie, “World War Z,” they had to cut the script’s mention of a virus because it originated in China. The movie, “Red Dawn” was digitally edited to make the villains North Korean, not Chinese.
But beyond business and entertainment, the Chinese Communist Party is also spending billions of dollars on propaganda outlets in the United States and, frankly, around the world.
* * * *
そして中国政府は、ハリウッドが中国を絶対的に肯定的に描くよう、いつも要求しています。応じないスタジオやプロデューサーは罰せられます。中国政府の検閲は、中国を批判する映画をすぐに編集したり違法としたりします。映画「World War Z」では、中国原産のウイルスという部分についての台本をカットしなければなりませんでした。映画「レッド・ドーン」は、悪党を中国人ではなく北朝鮮人にするためにデジタル編集されました。
しかし、ビジネスやエンターテイメントだけでなく、中国共産党はまた、米国率直に言って世界中のプロパガンダ機関にも数十億ドルを費やしていいます。
中国人が善人役を演じるだけでなく、俳優が飲む牛乳が中国のブランドだったりするそうです。(この時、sayaさんが、「うゎ~、身体に悪そう」と反応したのには思わず笑ってしまいました。)
下は読売新聞の記事です。
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170301-00010000-will-pol&p=1
マドンナの“暴言”
ドナルド・トランプ政権が船出した。8年前のバラク・オバマ大統領の就任直後とはまるで異なり、米メディアは新大統領がいかに米国民に「歓迎されていない」「粗野で嫌われ者」かというPRに心血を注いでいる。
そして日本のメディアも・ディスる(侮辱)路線・に多くが便乗している。バラク・オバマがどれほど冷淡な口調で語ってもYouのテロップは「あなた(たち)」だったが、トランプのYouは「オマエ(ら)」と記されるなど印象操作にも余念がない。
ハリウッドの歩道の観光名所「ウォーク・オブ・フェイム」で昨年10月、トランプの名前が刻まれた星形プレートが壊され、名前が削り取られる事件が起きたが、世界に影響力を行使するハリウッド住人(映画関係者)からの辛辣な“口撃”も目立つ。
俳優リチャード・ギアは「トランプが大統領になることは米国民の悪夢だ」とこき下ろし、ゴールデングローブ賞セシル・B・デミル生涯功績賞(名誉賞にあたる)を受賞した女優メリル・ストリープは、1月8日の授賞式のスピーチで、名指しこそ避けたがトランプ次期大統領を痛烈に批判した。
「この1年の間であっけにとられた演技、私の心に鍵爪を深く沈めた演技は、わが国で最も尊敬されるべき座に就きたいと望む人が、障害のある記者のモノマネをした姿でした」
そしてストリープは、「権力を監視し責任を果たさせる」ことをメディアに求め、会場の映画関係者には、「ハリウッドがメディアを支えるべきだ」と強調した。
大統領就任式の翌日、ワシントンD.C.で行われた反トランプ・デモに参加した歌手マドンナは、もはや常軌を逸していた。大勢の聴衆を前に興奮した様子で、「トランプ勝利に、大変なことになったという絶望感から夜もよく眠れなくなった」「ホワイトハウスの爆破を考えた」と問題発言をしたのだ。
トランプ支持者らによる猛反発を受けたマドンナは、自身のインスタグラムに、「私は暴力的な人間ではない。暴力を助長もしない。私のスピーチの一部だけでなく、全体を聞いて理解することが大事」などと苦し紛れの弁明をしたが、「逮捕すべき」「大統領を殺すと脅迫すること、政府が保護する建造物の爆破は連邦法に違反する行為だ」など、ネット上で喧々囂々となった。
しかもマドンナは反トランプ・デモで、「愛の革命へようこそ」と呼びかけたという。革命? 彼女は共産主義者なのだろうか?
ロイ・マーカス・コーン
人種差別や女性蔑視と受け止められかねないトランプの数々の暴言・珍言・迷言が、リベラルで民主党支持者が圧倒的なハリウッドの住人たちの不安や怒りに火をつけ、トランプ嫌いを拡散、蔓延させてきたのは確かである。
ただ、「トランプ政権は悪夢」「ホワイトハウスを爆破」とまで過激な表現でヘイトする背景には、ハリウッドの怨念が深く関係しているようなのだ。
2016年11月中旬、私は米国の日刊紙ワシントン・タイムズ及びワシントン・フリー・ビーコンの記者で編集者、コラムニストのビル・ガーツ氏の講演を聞いた。
ガーツ氏は、トランプがトランプである所以、思想的背景として二人の人物を挙げながら話を進めた。
その一人は、トランプ家が通ってきた福音派の教会の牧師だった。ビジネスでも何でも勝つためにプレーする、自分は絶対に間違っていないと信じることを教えた人物らしい。また、白人で福音派のキリスト教徒の90%以上がトランプを支持したことなども語っていた。
この牧師に関する話の詳細は省く。なぜなら、私はもう一人の名前に強く反応したからだ。
その名前は、ロイ・マーカス・コーン。多くの日本人にはピンとこないかもしれない。1950年代初頭、ジョセフ・マッカーシー上院議員の手足として暴力的に・赤狩り(レッドパージ)・に挑んだ悪魔のような男として、マッカーシーと併せてハリウッドで最もヘイトされた人物である。とはいえ、1986年に他界している。
ビル・ガーツ氏は、聴衆の前で淡々とこう語ったのだ。「トランプは、そのコーンの写真を自身のオフィスに飾っていた」と。
ロイ・マーカス・コーンは一九二七年、ニューヨーク市マンハッタンで生まれた。父親アルバート・コーンはユダヤ系アメリカ人判事で、有力な民主党員だった。
コロンビア大学ロースクールを20歳で卒業(優秀だった故に飛び級?)したコーンは、マンハッタンの連邦地方検事局に勤務する。
折しも、米下院非米活動委員会(HUAC)が、1947年9月に「映画産業への共産主義の浸透」の調査、すなわちハリウッドを対象とする・赤狩り・を始めた時代だった。1938年に設立されたHUACは、ナチス的右翼の監視を目的としてきたが、第二次世界大戦後に米ソ冷戦が始まると、真逆の・赤狩り・を主任務に据えたのだ。
新米のコーン検事(補佐)は、スミス法(政府転覆を目的とする言論や団体結成を規制)に基づく共産党幹部11人が扇動罪で告訴された事件、国務省高官のアルジャー・ヒスが偽証罪で告訴された事件など、共産党スパイ嫌疑にまつわる重要案件を扱っていく。その過程で、強烈な反共産党思想の持ち主になっていったとされる。
連邦捜査局(FBI)も「共産党員はソ連のエージェント」「親ソ知識人の背景にソ連の影」、すなわち「米国共産党員は組織的にソ連のスパイ活動の一翼を担っている」との仮説で捜査を進めていた。
ヴェノナ文書が実証
若きコーンの勇猛果敢な“働き”は、防諜活動を推進していたFBIのジョン・エドガー・フーヴァー長官の目に留まる。そして、後に上院政府活動委員会常設調査小委員会(PSI)の委員長となる共和党のジョセフ・マッカーシー上院議員に、彼を紹介し補佐役に推薦する。
補佐役候補には、PSIの下級法律顧問ロバート・ケネディ(ジョン・F・ケネディ元大統領の弟)の名前が挙がっていたが、部下として扱いやすいコーンが主任補佐役に選ばれた。
1950年2月、マッカーシー上院議員が「共産主義のスパイが政府機関に潜入し、枢要なポストを占めている」「国務省内に57人の共産主義者がいる」などと告発。
以来、広範囲な調査が始まり、政府高官、陸軍関係者、学者、言論人、ハリウッドの俳優や映画監督らが次々と、「共産主義者」「ソ連のスパイ」もしくは「その協力者」として糾弾されていった。
摘発者には、フランクリン・ルーズベルト大統領の特別顧問や国務長官補佐、カナダの外交官などもいた。戦前からハリウッドの大スターだったチャップリンも、1952年に国外追放命令を受けた。
マッカーシーが指揮する共産主義者の執拗な摘発はマッカーシズムと恐れられるが、主任補佐役のコーンによる容疑者に対する自白の強要や協力者の告発、密告の強要、偽証や歪曲など、その強引な手法が反感を買うことになる。
原爆をめぐるスパイ容疑で芋づる式に摘発が進む中で、ソ連に原爆設計図を渡した疑いでローゼンバーグ夫妻が1951年に起訴され、有罪判決が下る。電気椅子に連れていかれても、「スパイの夫」と「夫がスパイであることを知っていた妻」は一切の関与を否定し続け、ソ連への忠誠心を放棄しなかった。
この時の判事は、コーン家の旧友アーヴィング・カウフマン(後に第二連邦高等裁判所首席判事、大統領自由勲章)が任命された。ローゼンバーグ夫妻に死刑判決が下ると、米国内のみならず世界から「反共ヒステリーによる冤罪だ」との非難が沸き起こった。
だが、冷戦後の1995年に公開されたヴェノナ文書──米政府が傍受・暗号解読した旧ソ連情報機関(KGB・GRU)の暗号解読プロジェクトの記録──によって、スパイ容疑で戦後、唯一の死刑判決となったローゼンバーグ夫妻はもとより、有罪判決を受けた人物らが、「ソ連のスパイだった」ことはほぼ実証されている。
それどころか、ソ連のスパイやスパイへの協力者、共産主義者の市民や移民は、マッカーシー上院議員が見積もっていた数より大規模だったことも判明している。
“ゲイ狩り”まで
マッカーシー上院議員は、1954年12月に上院から不信案決議が出され、失脚するが、・赤狩り・の急先鋒としてコーンは適役だったはずだ。なぜなら共産主義者とソ連のスパイの中には、ユダヤ系が少なからずいた。ユダヤ系で民主党員がコーンによる糾弾は、反ユダヤ的な側面があっても、それを覆い隠すこともできる。
ただ、コーンは赤狩りのみならず同性愛者弾圧の急先鋒でもあった。FBIのフーヴァー長官とコーンは、同性愛者と共産党とのがりに着目し、その多くがソ連のスパイか共産党協力者であるとの疑いを持っていたためだ。スパイを立証するための証人や被告人に対し、コーンは「同性愛者であることを暴露されたくなければ、法廷で検察に有利な証言をせよ」と圧力をかけていたとされる。証人脅迫や偽証などの容疑で、コーンは3回起訴されたが、いずれも無罪を勝ち取っている。
皮肉なことにFBIのフーヴァー長官と副長官、この2人の関係もそうだが、コーンもまた誰もが知る(疑う)同性愛者だった。彼はエイズで死亡するが、亡くなる直前まで「自分は肝臓癌だ」と病名を偽り、ゲイであることを完全に否定していたとメディアに揶揄され、拡散されている。
米ソ冷戦時代、“赤狩り”をする中で“ゲイ狩り”にもなってしまったコーンの亡霊は、LGBT(性的少数者を限定的に指す言葉)の割合が多い(?)ハリウッドで、次世代にもトラウマとして受け継がれている。なぜなら、コーンの性的嗜好を含む、破天荒な生涯が書籍(原作)やテレビ映画、舞台などでずっと晒されてきたからだ。『市民コーン──ロイ・コーンの生涯と時代』(ニコラス・フォン・ホフマン著/1988年)や一九九二年のテレビ映画『シチズン・コーン(Citizen Cohn)』、トニー・クシュナー脚本の舞台でピューリッツアー賞などを受賞した『エンジェルス・イン・アメリカ』、そして2003年にテレビ映画化されたアル・パチーノ主演の『エンジェルス・イン・アメリカ』など。
アル・パチーノ主演の同作品は第56回エミー賞のミニシリーズ・テレビ映画部門で、作品賞など11部門、第61回ゴールデングローブ賞のミニシリーズ・テレビ映画作品賞など5部門を受賞した。
赤狩りがテーマの映画なら、他にも色々ある。古くは『追憶』(シドニー・ポラック監督/1973年)、最近では2016年7月、日本でも全国ロードショーとなった『トランボ ハリウッドに最も嫌われた男』(ジェイ・ローチ監督)など。赤狩りで逆境に立たされながら、偽名で『ローマの休日』など名作映画を世に送り出し、二度のアカデミー賞に輝いた稀代の脚本家ダルトン・トランボの生涯を描いた作品だ。
トランプはコーンの作品
1960年代、ニューヨークに戻ったコーンは、弁護士としてセレブな著名人を顧客に持つのみならず、マフィアのボス、ジョン・ゴッティの顧問となり“悪魔の弁護士”として名を轟かせていく。リチャード・ニクソン大統領やロナルド・レーガン大統領とも親交を結び、非公式の顧問も務めた。
民主党員でありながら、共和党の保守派との関係が深いコーン。そのコーンとトランプの密接な関係がわかる記事が、米大統領選挙中の昨年6月20日、ニューヨーク・タイムズ(ウェブ版)に発表されていた。
タイトルは、「ドナルド・トランプはジョセフ・マッカーシーの右腕から何を学んだのか?(What Donald Trump Learned From Joseph McCarthys Right-Hand Man)」である。
同記事に掲載された写真は4枚。その中には、1983年の若きトランプと、トランプタワーのオープニングでのコーン、エドワード・コッチNY市長との3ショット写真、トランプの最初の妻イヴァナ夫人とコーンなど4人の写真もある。
ニューヨーク・タイムズの内容の抜粋を中心に、二人の特別な関係を簡潔に紹介しよう。
「ニューヨークで不動産事業を始めたばかりのトランプは、父親の紹介で1973年に19歳年上のコーン弁護士と会う。クイーンズ地区に低所得者向けの住宅を開発したが、黒人に対する賃貸を故意に避けたと訴えられ、コーンはその弁護を引き受けた」
「70年代初頭、コーンは著名な芸能記者に、『コイツはニューヨークを我が物にする人物になる』とトランプを紹介した。トランプへの関心は尋常ではなかった」
「ある顧客は、『トランプはオフィスにあるコーンの写真を見せて、反抗する契約者を威嚇していた』と想起している」
「訴訟を起こされたら徹底的に戦う。相手が参ったと言っても、手加減しない、と公言していたトランプの、アグレッシブで好戦的なビジネス手法は、コーンがトランプに仕込んだ」
「トランプ自身のスポークスマンをしていたこともあるコーンは、亡くなるまでの13年間、トランプの弁護士だった」
「マッカーシーの耳に悪名高い囁きをしたあの弁護士は、13年間、トランプの耳にも同じように囁いた」
「トランプは、自分たちがとても近い関係にあることを語っている。1日に5度は話をし、マンハッタンのル・クラブやスタジオ54などで一緒に夜遊びをする仲間だった。誕生パーティーの仕切りもコーンがやった」
「80年代、すでにエイズを発症していたコーンだが、亡くなる2カ月ほど前、過去に犯した悪行──顧客の資産の横領や、遺言の改ざん強要といった非倫理的行為により弁護士会から追及を受け、弁護士の資格を奪された。その際にも、トランプがコーンのため証言台に立っている」
「トランプが所有するマンハッタンのバルビゾン・プラザ・ホテルの一室に籠っていたコーンは、そこで亡くなった」
「コーンの写真をオフィスに飾っていたトランプは、『ロイ(コーン)は一つの時代だった。彼の死で一つの時代が消えた』と回顧した」
コーンの最後の2年間を共に過ごした男性にも、ニューヨーク・タイムズはインタビューしている。現在、出身地のニュージーランドの動物園で働く彼は、「コーンの死後、一度もトランプとは話をしていない」そうだが、トランプについて、「ムスリムやテロリストに関する排他的な政策、歯に衣を着せぬ表現、それらすべてがコーンの受け売りだ」「コーンがもし今も生きていたら、トランプのキャンペーンを手伝っていただろう」とコメントしている。
CNNも同様に、二人の密接な関係を報じている。非人道的な“赤狩り”と“ゲイ狩り”で共産主義者とハリウッドを震撼させたロイ・コーンを信奉し、13年間、彼からみっちり学んできたのがトランプ。すなわち「トランプはコーンの作品」というのがリベラル系メディアとハリウッドの結論、プロパガンダだったのだ。
一方のトランプ大統領は、特にCNNとニューヨーク・タイムズを「嘘つき」とヘイトしている……。
トランプ政権が船出した同時期、バラク・オバマ前大統領の長女で18歳のマリアさんが、ミラマックスの創業者で映画界の重鎮プロデューサー、ハーヴェイ・ワインスタインの製作会社「ザ・ワインスタイン・カンパニー」のニューヨーク・オフィスでインターンとして勤務することが報じられた。
オバマ家とハリウッドの相性は良いらしい。
習近平が狙うハリウッド
近年、米国国内で「中国資本によるハリウッド侵食」の懸念が高まっている。その渦中の人物・企業は中国の富豪1位、2位を争うアリババ集団の馬雲(ジャック・マー)会長と、不動産大手の大連万達集団(ワンダ・グループ)の王健林会長である。
米国で二番目の規模を誇る映画館チェーンAMCを買収したワンダは、昨年一月、ジュラシックパークなどを制作した米大手制作会社レジェンダリーを35億ドルで買収。その調印式で、王会長は「中国は今後、グローバルな映画産業において、発言力を勝ち取っていく」などと挑発的な演説をした。
その彼にとって次なる大物は、テレビ番組制作会社ディック・クラーク・プロダクションズ(DCP)だった。ゴールデングローブ授賞式やビルボード・ミュージック・アワード授賞式、大晦日恒例のライブ番組などを製作・主管するDCPが「10億ドルで買収」されることが、2016年10月、複数のメディアに危機感と共に報じられた。
ディズニーにも宣戦布告するなど、エンターテイメント事業へ異様なほど力を注ぐ王会長だが、これはまさに習近平国家主席の意向を受けてのビジネスなのだ。ここ数年、習政権の政策の一つに、文化と芸術産業のコントロールと振興がある。国内外の報道分野のみならず、文化芸術の“中国優位化”をめざし、とりわけ映画の影響力、洗脳力に注視してきた。手っ取り早い方策が“ハリウッドの爆買い”なのだ。
昨年に公開されたマット・デイモン主演の『オデッセイ』では、救出作戦が困難に直面すると中国の国家航天局がNASAに協力を申し出る。「なんで中国が?」と然とするストーリー展開が話題を呼んだ。2014年のSFアクション映画『トランスフォーマー・ロストエイジ』では、出資した中国企業のロゴや建物が度々映り込み、中国メーカーのパック牛乳を登場人物が長々と飲む姿などが、失笑ネタにもなっている。
ワンダが山東省青島市に、「世界最大規模で最高レベル」の撮影基地、中国版ハリウッドの建設を発表した2013年9月の起工式には、レオナルド・ディカプリオ、ニコール・キッドマン、ジョン・トラボルタなど、ハリウッドの超大物俳優らが招待された。
中でも「200万ドルで招待」と米フォーブス誌などに皮肉と共に報じられたディカプリオは、近年、中国との関係がズブズブだ。昨年2月末、5度目の正直で念願の第88回アカデミー賞主演男優賞を受賞したが、受賞作品の『レヴェナント 蘇えりし者』のプロモーションのため、翌3月に彼が向かったのは北京だった。
中国マネーへの微笑外交……。「小李子」のニックネームで人民のファンを共産党が“意図的に”水増しするディカプリオのみならず、日本を素通りして中国詣でをするハリウッド・スターは増えている。
このように中国マネーによるハリウッドの“赤化”と作品の“劣化”が同時進行している。トランプ大統領や政権中枢の嫌中(反共)勢力が、この流れを放置しておくのだろうか?
前出のニューヨーク・タイムズには、「恐ろしく冷たい心を持った人間(コーン)に、特別な感情で虜になったのがトランプだった」と記されている。だが、スポークスマンを演じるハリウッドと、ネガティブ・キャンペーンに燃えるリベラル系メディアによるレッテル貼りとも受け取れる。
コーンは愛国者だからこそ鉄面皮で“赤狩り”に邁進し、弁護士としても強面を貫いたとの評価があってもいいはずだ。そしてトランプは、コーンの「アメリカ・ファースト」の姿勢を学び敬愛していたとも考えられる。少なくとも「ゲイのユダヤ人」を師匠とし、スロベニア(旧ユーゴスラビア)出身の妻を持つのがトランプ大統領だとすれば、差別主義者、排他主義者だとは思えない。
何より、我々日本人がハリウッドの怨念に引きずられ、トランプ政権の本質を見誤ってはならない。
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河添恵子(ノンフィクション作家)
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